暴落しちゃった しかもまだまだ続きそう

今回は単なるぼやきで、テーマはありません。

連日日経平均も米国株も下落し続け、一般投資家たちにとって戦々恐々な状況になってきたようです。

実際はまだタイトルに記載したような暴落 という程ではありませんが、年初29,301円あった日経平均は3131円も下がりました。10％以上の下落です。

私の含み益も大半は吹き飛びました。

年初で十数万円程度あった含み益が含み損に成り下がってしまうのも時間の問題です。

しかし、個人的にはラッキーなタイミングの下落と考えています。(単なる強がりです)

私は積立投資を始めてわずか10か月程度しか経っていないからです。積立投資を始めて程なくして暴落するより、積立投資歴5年等で投資額が大きくなってきてからの暴落の方が厳しいと思われるからです。(いずれにせよ投資を続けている限りは暴落を何度か経験することになりますが)

まだ長期の積立投資を始めていない人にとっては、このタイミングは長期投資を始めるチャンスかもしれません。

といってもまだまだ底は深そうなので、少なくとも今年は含み益にはならず我慢の時が続くことにはなりそうですが,,,

金融、投資の教育

最近は、もし自分に子供ができたらどう金融教育していけばいいのだろうか、ということについて考えています。(まだ子供ができる予定はありません)

と言っても、興味がないのに押し付けるように無理に教えるのはよくないので、大前提としてはまず金融、投資に興味を持ってもらう必要があるでしょう。

無事に興味を持ってもらえたとして、どう教えるのがいいでしょうか。

私は、期待値の概念をまず伝えたいと考えています。

私が期待値の概念を知ったのはポーカーによってです。

ポーカーの期待値(ＥＶ)の概念は、運の絡むゲームのみではなく、実際の生活に転用できることも多いです。

例えば、トマトを買いたいとします。

近くのＡスーパーで２００円、少し遠くのＢスーパーで180円とします。

Ｂでは売り切れている可能性があり、Ａでは１００％買えるとします。

少し遠いＢスーパーまで行く労力の価値を１０円とします。

ではＢで何％トマトを買えるならＡで買うより期待値がプラスでしょう。

買えた場合、トマトの180円＋労力10円で190円になり、Ａで200円を払うより10円お得になります。

買えなかった場合、労力の１０円がそのまま失われます。

Ｂにトマトを買いに行った場合のそれぞれの収支の絶対値が同じ(±10)なので、

Ｂに買いに行くかどうか判断するトマトを買える確率の均衡点は50％になります。

50％を超える確率でＢでトマトを買えるなら、期待値がプラスなので常にＢにトマトを買いに行くべきで、50％未満の確率でしか買えないならAにトマトを買いに行くべきです。

場合によっては、遠い場所に行くことで上昇する途中で事故に遭ってしまうリスク、トマトを買えなかったことで受ける精神的ダメージによる損失、などを考慮に入れる人もいるかもしれません。

というような具合に、どちらにトマトを買いに行くべきか判断するために上記のような思考を経て決断することができます。

普段生活していてこんなこといちいち考えるわけないだろう、と思われるかもしれません。

確かにここまで厳密に計算めいたことをいちいち考えるような変人は中々いないでしょう。

しかし、ここまで数値化しないにしても、人が何かを決断するときは多かれ少なかれこのような思考を経て決断を下すように思えます。

例えば恋人に改善して欲しいことを文句として言うかどうか について

・改善してくれる可能性

・文句を言うことで嫌われる、フられる可能性

・改善によって自分がどれだけ楽になるか

上記のような数値化できない要素を総合的に考慮してどう行動するかを決断する機会は日常でも多いはずです。

これは、我々の行動はプラスの期待値を追い求めて理性的に決断し行動することができる　と言ってもいいと思います。

そして判断材料がたくさんあればあるほど、より期待値がプラスになる行動を精査する能力も上がります。

投資も根底では同じように考えてやればいいということです。

というようなことを伝えたいと思いましたが、上手く説明できる気がしないのと、理屈っぽ過ぎて非常に分かりにくいような気がしてきたのでボツにします。

しかしせっかくなので、記事としてこの駄文を残しておきます。

これについてはまた改めて考えることにします。

S＆P500下落 買い増しのチャンスなのか？

S＆P500が直近３週間で９-10％程度下落しました。

投資をしている人間にとっては、株価の下落はいつか必ずやってくるものと分かっていながらも、いざ実際にみるみる減っていく自分の資産を目の当たりにするのは大変恐ろしいものと思います。

ビットコインも大幅下落しており、こちらは昨年１１月の史上最高値から50％弱程度も暴落。ビットコインのチャートはピカチュウの尖った耳の様だと一部では揶揄されているほど、相変わらず不安定極まりない様相を呈しています。

ついでに日経平均もここ２週間程度は下落し続ける動きを見せています。

どうしてここまで米国株が下落しているのか、その理由は素人の私では根拠の希薄な憶測で語ることしかできませんが、

オミクロン株の流行、テーパリング、去年一貫して高騰していた分の調整等が考えられます。

S＆P500は2021年の間に27％上昇し、これは過去の平均利回りである6.78％と比較して非常に大きい上昇率であるのは明らかです。上振れ、バブルとも言える状態だったので、今回の下落はいつかはやってくるものと十分予想できます。

ちなみにこのS＆P500の利回りの根拠とは、連動対象であるS&P500指数（配当込み、円換算ベース）の2001年～2020年の年平均成長率から、想定される運用コストを差し引いて算出した数値です。

この下落がチャンスであれば、資金に余裕があれば買い増ししていくことがベターと思われます。

ということでタイトルにある昨今の株価下落はチャンスかという話に戻りますが、そこまで大きなチャンスというわけではないというのが私の意見です。

少しは買い増してもいいと思いますが、余剰資金の大半を投じるほどでは到底ありません。

筆者がそう考えた理由はとてもシンプルで、直近の10％程度の下落でも、去年の年初からまだ約14％上昇した状態だからです。

先述の平均利回り6.78％をまだまだ大きく上回っています。なので、諸手を挙げて買い漁りに行くような状況ではないということです。

また今年の内は大きく株価指数が上昇していく材料もあまりないように思います。

通常運航で、ドルコスト平均法の力を借りて地道に積立てていく姿勢を継続していくのがよいと思います。

来年は米国株は伸び悩む？テーパリングについて

米国株に投資している人の多くは知っていると思われるテーパリングについてです。

テーパリングとは何か？

直訳すると、先細り、次第に先が細くなっていく、の意です。

何が細くなるか？

金融緩和のことです。金融緩和が細くなる＝金融引き締めが起こる＝金利を上げる

テーパリングの言葉の通り、一気に金利を上げるのではなく、段々引き締めていく、段階的に金利を引き締めることを意味します。

テーパリング＝段階的な金融引き締め

金融緩和とは何か？

平たく言うと、中央銀行が金利を下げて、企業がお金を借りやすくなることを言います。

コロナが流行り始めた頃は、コロナで不景気になることを見越して金融緩和を行い、積極的に融資を受けられるようにして経済を回そうという目論みがあったように思います。

低金利でお金を借りられるのはとてもお得な行為です。

何かしらの事業を行うには大抵の場合先立つ物が必要なので、低金利で借りられる状況は一企業の視点で見ればとてもお得です。

その結果かどうかはわかりませんが、2021年の米国株(主にs&p500等)は一貫して右肩上がりで、米国株に長期投資していた人のほとんどは資産が増えたことでしょう。

しかし、2021年11月にテーパリングが始まりました。

簡単に言えば、お得に融資を受けることができなくなりつつあります。

金融引き締めを行う目的は、加熱した景気を抑えることです。

何故加熱した景気を抑えなければいけないか？

前提として、景気が加熱する＝インフレが起こる、という図式があります。

インフレが起こると、給与、物価等諸々の水準が上がります。(＝お金の価値が下がる)

その中には、一般労働者で給与UPの恩恵を受けられる人もいれば、年金暮らしや生活保護で暮らす人などの給与UPの恩恵を受けられない人もいます。

物価が急に上がったからといって、急に生活保護費や年金受給額は上がらないからです。

つまり収入が上がらないのに物価が上がる＝生活が苦しくなる人が現れるわけです。

(余談ですが、借金を抱えている人にとってインフレは得です)

そういったことを防ぐ為に、インフレによって上がり続ける物価を抑えるために金融引き締めを行わないといけないのです。

金融引き締めによって何が起こるか？

色々な影響がありますが、株価の話で言えば株価は下落傾向になります。

何故株価が下がる？

あなたは何か事業を始める時に、お金が無ければ借りるしかありません。

その借りるお金の金利が高いと損＝お金を借りづらくなります。

お金が借りづらくなると事業を始めづらい＝ビジネス的に挑戦しづらくなります。

挑戦しづらくなる＝その企業に期待する人が少なくなる＝株を売るand買わなくなる、という流れです。

テーパリングは2022年3月頃から段階的に行われる予定です。

これにより、来年の米国株は伸び悩む可能性があります。

私見ですが、長期の積立投資をする人にとって、伸び悩む時期は絶好のチャンスだと思います。

積立投資は、言い換えればドルコスト平均法を何年にも渡って続けることと同義です。

その場合、積立投資を始めた最初の10年間は続騰→次の10年間は伸び悩む、よりも

積立投資を始めた最初の10年間は伸び悩む→次の10年間は続騰、の方が資産は多くなるからです。

S&P500の過去の平均利回りは7%と言われてますが、いずれにせよこれからの利回りを保証するものではありません。

この先20-30年間でどのような動きになるかは正確には誰にもわかりません。

しかし米国株に積立投資を行う人は、何も考えずに入金力を上げることに注力することが結果的に最善だという結論になる可能性は中長期で高いと思います。

労働信仰

お金を得る為には何をしなければいけないでしょうか？

ほとんどの人は働くこと、労働が真っ先に思い浮かぶかと思われます。

当然そうなのですが、現代の日本社会で労働賃金だけで資産を形成するほど稼ぐのはとても難しいです。

一生金の為に働き続けることは、現代の奴隷とも言えてしまうかもしれません。

資本主義社会では、資本が物を言います。(個人の解釈です)

現代の日本では、資本を持たない者は60歳を超えてもなお生かさず殺さずの低賃金労働を続けます。

日本は、株などの金融資産の譲渡益にかかる税率は2021年現在で20.315%です。

これは労働所得よりも低い税率であるだけでなく、累進課税ですらありません。

労働のみで可処分所得1000万を得るには、約1500万の年収が必要ですが、株式投資ならば約1250万の譲渡益で済みます。

250万も節約できるのと同義と言えます。

また、日本では長らく所得が増えていないのはデータから見ても明らかです。

日本で労働所得のみで資産を形成するのはあまりにも効率が悪過ぎるのです。

お金を持ってる人が有利である。

物凄く平凡な主張をしましたが、もっと具体的に言うなら

金持ちであればある程、莫大な複利効果を得ることができる。

となります。

労働信仰が蔓延することによって誰が1番得をするのかと言えば、資産家や投資家なのです。

労働によって生み出された付加価値は、資産家、投資家に還元される構造になっています。

労働者には還元されません。給料が上がらない企業が多く、平均賃金はもう何十年も横ばいです。

余談ですが、私は労働信仰を最初に提唱した人間は資産家である可能性が高いと考えています。

労働者が富を作り出さなければ、自らの富を増やすことができないからです。

なので、労働者には働いてもらわねばなりません。それもできるだけ安い賃金で、です。

価値観は人それぞれなので一概に否定はしませんが、

私から見れば、労働者でありながら労働信仰をしている人は、本当にそれでいいのかと感じてしまいます。

働くことが美徳、働くことがアイデンティティ、それによって思考停止してしまっているような人を見たことがあります。

もちろん本人が一生働いて労働賃金のみを当てにして生活することをよしとするならそれで構わないのですが。

と、ここまで労働や資産家、資本主義を批判してきたように見えるかもしれませんが、私自身は労働も資産家も資本主義も批判するつもりは一切ありません。

そもそも現在の日本は全体的に貧しくなっているので、労働者のみならず資産家も依然と比較し、貧しくなっています。

投資家等の存在が無ければ、何かビジネスを始めるための資金を調達できないので、資本主義社会には不可欠です。

国が繁栄するためには労働者が価値を生み出さなければなりません。

祖国の繁栄の為、これからも精一杯労働に励みましょう。

家計簿なんてつける必要はない

家計簿をつける人が世の中にはいます。

お金に対して真摯に向き合い、金持ちになる第一歩のような、そんな良い印象を持つ人がいるかもしれません。

実際、家計簿をつけずに支出について何も考えることなく浪費ばかりする人よりは貯蓄できるかもしれません。

しかし、私は家計簿をつけている時点でお金に対する認識がまだまだ甘いと感じます。

そもそも家計簿は一体何のために付けるのでしょう？

私自身ほとんど家計簿をつけたことがないので分からないのですが、恐らく

『支出を記録し明確にして、無駄な支出がないかをチェックする為』というところが最大の理由なのだと思います。

余計な支出を削減するための確認作業に必要なのでしょう。

しかしそもそもお金を使う際、それが本当に使う必要があるのかどうか毎回自分で考えてから判断していれば、ほぼ全ての無駄な出費は防げます。

無駄な出費がないならこれ以上の支出を見直す事はできないので、私の思う家計簿の存在意義はなくなります。

もし無駄な出費を無くしても家計が成り立たない＝赤字が続くようなら、そもそも生活が破綻しているので根本的な改善が必要であり、もはや家計簿程度で解決できるレベルではありません。

家計簿をつけるより、もっと根本的に支出の意識を変えた方がいいのでは？という話でした。

お金の価値は下がり続ける

あなたはまだ円以外の金融資産を持たないつもりですか？

こういう話を聞いたことはないでしょうか。

昔の１円は今でいうところの1000円くらいの価値だった。

この話は、１円当たりの価値が昔より下がったことを意味します。

日本の、特に筆者含む平成以降に生まれた人間にとっては、かなり大昔の話なのだろう という感覚が拭えず当事者性を感じにくいかと思われます。

それもそのはず、日本は約30年間 初任給が20万前後と横ばい、牛丼は相変わらずワンコインで食べられます。色々なものが多少値上がりはしましたが、普通に生きているだけではお金の価値が相対的に下がることを直感的に理解することが難しいです。

しかしここ100年あまり、世界中のほぼどの通貨も価値が下落し続けており、相対的に株や金等の資産価値を持つものの価値は上がり続けています。

各国の経済力を測る指標の一つとして、ビッグマック指数というものが存在します。

ビッグマック指数とはアメリカのビッグマックの価格を基準に指数を1と設定し、1より上だと米ドルの購買力が下回っていることが分かります。

日本のビッグマック指数は、1986年では1.5、2021年現在では0.62まで下がっています。

これは、日本の購買力が下がっていることを意味しており、平たく言うと国全体が貧乏になっています。

今の日本では、急速に円安が進んでいます。

世界的に見ると円だけの価値が下がっている状態です。

ただでさえ長期的に貨幣価値は下がるのに、その貨幣の中でも円は突出して価値を下げています。

これでもまだ金融資産を円だけで持とうとするでしょうか。

貯金しかせず何にも投資しないことは、円に全力投資することと同義です。

今の100万円は、30年後には80万、70万、もしかしたら50万程度の価値しかないようなことになっても不思議ではないどころか、むしろその可能性の方が圧倒的に高いです。

円しか持たないこともリスクである、という話でした。